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編:週刊東洋経済編集部
世界の自動車メーカーの間で熾烈な“電池争奪戦”が起きている。脱炭素政策の下でEV(電気自動車)などへの電動車シフトを進める自動車各社にとって、電池を必要量調達できるかは電動化戦略を左右する。電池はEVの製造コストの3~4割を占める高額な部品。自動車メーカーとしてはできるだけ安く調達したいが、足元では価格上昇に見舞われている。そうした中、「EVに消極的」とみられていたトヨタ自動車も、ついに電池をめぐる戦いに名乗りを上げた。海外と比べて国の支援が弱い現状で、世界的なEV化で国内の電池産業は厳しい戦いを迫られている。本誌は『週刊東洋経済』2021年11月27日号掲載の14ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
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