日本経済の転換点（数量経済学選書）　労働の過剰から不足へ

【内容紹介・目次・著者略歴】１９６０年代初頭に、日本経済は完全雇用状態となった。生産労働人口の増加減少と雇用の実態を分析することで経済の転換点を探る。【目次より】はしがきI　転換点理論の性格1　経済成長論への反省 2　経済発展論の登場II　転換点理論の適用の可能性1　二重構造の存在 2　停滞的な実質賃金 3　最近時の労働市場の変ぼう 4　日本経済の転換点をめぐる論争 5　転換点とは何かIII　転換点の理論1　無制限的労働供給と制限的労働供給　概説 2　無制限的労働供給と制限的労働供給 3　転換点と2つの段階 4　転換点をこえる条件IV　（補論）転換点理論の数学的定式化1　無制限的労働供給と制限的労働供給 2　転換点と2つの段階 3　転換点をこえる条件 4　相対価格の決定V　転換点をいかに見出すか1　転換点を見出す際の問題 　2　転換点を見出す基準 VI　非資本主義部門の実質賃金1　農業の実質賃金 2　紡織女工の実質賃金 VII　賃金格差の変化 1　製造業の実質賃金と製造業・農業間の賃金格差 2　最高，最低賃金労働の実質賃金と両者の間の格差 3　製造業の男女間賃金格差 4　規模別賃金格差 5　賃金格差の変化VIII　非資本主義部門の労働の生産力1　農業の生産関数の計測　戦前 2　農業の生産関数の計測　戦後 3　労働の限界生産力の動きとその要因IX　非資本主義部門の賃金の決定要因（基準1、2によるテスト）1　農業における賃金と限界生産力との比較 2　農業における賃金と限界生産力との相関関係 3　農業における賃金と生産性との相関関係　地域間分析1.　戦前の分析　2.　戦後の分析X　労働供給の弾力性（基準6によるテスト）1　分析のための準備 2　分析XI　（補論）非資本主義部門の労働力の変動1　農林業就業者数の推計(1872~1940、1948~67年） 2　農林業就業者の純流出の推計(1873~1940、1949~67年） 3　家族従業者数の変化　4　農家人口の推計(1920~40、 1950~68 年） 5　農家人口の純流出の推計(1921~40、1952~67年）6　結論とその含意XII　要約と結論日本経済の転換点をめぐる論争についてXIII　ルイスヘのコメントXIV　フェイ・レニスヘのコメント1　非1次産業の資本労働比率 2　製造業の実質賃金XV　ジョルゲンソンヘのコメント1　ジョルゲンソンの分析 2　ジョルゲンソンの分析の問題点参考文献 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。南　亮進1933年生まれ。経済学者。一橋大学名誉教授。一橋大学卒業、同大学院で博士号を取得。経済学博士。専門は、経済成長、中国経済。著書に、『日本経済の転換点』（日経・経済図書文化賞受賞）『日本の経済発展』（共著）『日本の工業化と技術発展』（共著）『デモクラシーの崩壊と再生』（共編）『流れゆく大河』（共編）などがある。

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