パナソニック100年目の試練―週刊東洋経済eビジネス新書No.248

プラズマテレビなど家電事業の巨額損失で一敗地にまみれた後、津賀体制はリストラで再生の道筋をつけた。次は車載電池への投資などで攻めに転じるが、課題は山積みだ。2018年3月には創業100周年を迎えた。売上高7兆円超、グループ従業員27万人超を有するパナソニックが、次の100年へ向けた戦略は次世代自動車やそのシステムへシフトする。その舵取りを担う津賀ＣＥＯをはじめ、異色のキーマンへのインタビューを含め、これからの選択と集中を探る。本誌は『週刊東洋経済』2017年12月16日号掲載の27ページ分を電子化したものです。