葛藤するコーポレートガバナンス改革

著者:株式会社日本総合研究所

2,673円(税込)

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    取締役・取締役会は 期待された役割を果たしているのか コーポレート・ガバナンス・コードが適用されて2年が経過しますが、多くの日本企業では、まだ形式的な対応にとどまり本当の改革はこれからという状況にあります。本書は、まず、日本企業にガバナンス改革を迫る環境変化、すなわち、かつて日本企業が世界に誇ってきた文化や実務慣行(ケイレツ・垂直統合、継続雇用・家族経営等)における優先順位づけ・重点を、なぜいま見直さざるをえなくなっているかを整理します。そこでは、ガバナンス・コードを導入した大企業だけではなく、日本企業の大部分を占める非上場オーナー企業の有する強みと課題を明らかにするほか、バブル崩壊まで企業経営の規律づけに大きな影響を及ぼしてきたメインバンクの役割変化にもメスを入れ、類書と一線を画しています。一方で、企業の「稼ぐ力」を向上させる政策の一環として導入が急速に広がりつつあるアメリカ型のコーポレートガバナンスは、それを優先するあまり、日本企業の強みまで消してしまっては本末転倒です。本書は、「古き良き日本的経営の墨守か、さもなくば欧米流のコーポレートガバナンスへの転換か」を迫るような二元論によって立つ理論書ではなく、むしろ両者の長所を融合して会社機関を制度設計し、自社の企業戦略と適合させながら企業価値を高めていくための「建設的な解説書」となることを目的に執筆されました。  たとえば、読者は、コーポレートガバナンスに関するセルフチェックを行い、編著者である日本総合研究所が実施したアンケート結果と対照することで、自社の状況を客観的に把握することができます。また、コーポレートガバナンス改革の基幹でありながら、現在の日本企業にとって最大の課題といえる取締役・取締役会の改革に向けては、素養ある取締役の選任に役立つ「日本版スキルマトリックス」を提案、そのほか取締役会・各種委員会の有効性を向上させたり、外部の声を企業経営に活用するための施策のヒントが満載です。  企業の経営者や企画・総務担当者はもちろん、取引先の成長・経営改善を支援する銀行の法人営業担当者にもおすすめの一冊です。

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