迫る大学の二〇一八年問題

高田泰/MBビジネス研究班

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    さっと読めるミニ書籍です(文章量9,000文字以上 10,000文字未満(10分で読めるシリーズ)=紙の書籍の18ページ程度)【書籍説明】「大学の二〇一八年問題」という言葉をご存知だろうか。現在、ほぼ横ばいで推移している日本の十八歳人口が二〇一八年から、再び急激な減少に転じることを意味する。十八歳人口は戦後のベビーブームで生まれた団塊の世代が十八歳に達した一九六六年にピークを迎えたあと、減少に転じたが、大学進学率が伸び続けたため、逆に大学数は増えてきた。しかし二〇一八年以降、大幅に十八歳人口が減れば、多くの大学が経営危機を迎えかねない。二〇〇〇年代に入り、地方を中心に私立大学の廃校、募集停止が相次いでいる。定員割れから経営ピンチに陥る大学も後を絶たない。経営危機の地方大学の中には、地方自治体に救いを求め、公立化を目指すところが目立ってきた。文部科学省も私立大の統廃合を視野に入れ、私立大のあり方を考える有識者会議を設立、対応検討に入っている。人口減少と少子高齢化という社会構造の変化から、大学淘汰の時代が始まろうとしているわけだ。岐路に立たされた日本の大学はどうなるのだろうか。【目次】手放しで喜べない私立大の公立化山口東京理科大もギブアップして公立化既に七校が公立化、救済を求めるところも続々と公立化が無理なら待っているのは閉校相次ぐ私立大の閉校、吸収合併私立大の四割、短大の六割が定員割れ経営規模の縮小はやむを得ない措置十八歳人口のピークは高度成長期の一九六六年一部のブ… 以上まえがきより抜粋

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