不動産バブルが来る！？―週刊東洋経済eビジネス新書No.120

日本橋、丸の内、銀座、品川…、都心で次々と再開発プロジェクトが立ち上がっている。平均賃料も上昇、低金利や円安を背景に不動産投資も活発だ。　都心と湾岸部ではマンション開発が目白押し、タワーマンションをはじめとした「億ション」は外国人投資家や、富裕層が相続対策に購入しているという。　郊外マンションも値上がりし、2006～07年のミニバブル期の価格水準を超えた。この活況はいつまで続くのか？　本誌は『週刊東洋経済』2015年5月23日号掲載の35ページ分を電子化したものです。●●目次●●続々と立ち上がる再開発プロジェト【PART1都心再開発バブル！】不動産大手、最後の陣取り合戦Interview三菱地所社長　杉山博孝「丸の内開発に終わりはない」独自路線をひた走る森トラストの皮算用日本買いに沸騰する海外マネー狙いは訪日客、変わる銀座ＪＲが主導する品川再開発の行方地方に波及するホテル投資大阪のオフィス供給に変化。梅田人気に拍車【PART2マンション異次元価格】収入倍率１０倍。マンションが買えない！column「まだまだ熱い湾岸。６年で価格３割上昇も」新「億ション」、買い手の正体郊外マンションも値上がり大手も駆け込む長谷工の施工力中古マンション本当に買いか戸建て１０００万円台が続出！　郊外で進む戸建てデフレ